川原孝俊税理士事務所　愛媛県西条市の税理士事務所です。

労務トラブルを防ぐためのルールブックを作成しよう

　川原孝俊

労働基準法の改正をはじめとする「働き方改革関連法」について、経営者側から見ると、労働規制の強化といえます。しかし、中小企業では、労働法規の理解が不十分で、就業規則が未整備、あるいは労働条件を明示していないなどの例があります。

１．就業規則の作成義務がなくても労働条件の明示が必要です。

　従業員（パートタイマー、アルバイトを含む）が常時10人未満の会社には、就業規則を作成する義務はありません。

　そのため、労働条件等が不明確なまま雇用して、後で、トラブルに発展するケースが少なくありません。

　従業員を1人でも雇用する場合は、労働時間や賃金、退職について最低限の事項（労働契約）を定めるといいでしょう。

　従業員を雇用する際には、労働条件について雇用契約書を交わすとか、雇入れ通知書を交付するようにしましょう。

２．自社のルールブックとしてトラブル防止に役立ちます。

　近年、従業員の労働法への意識が高まっています。在職中は何事もなくても、退職後に、賃金未払いや不当解雇で訴えを起こされるトラブルも決して他人事ではありません。

　就業規則は、トラブル防止や従業員が安心して働くために重要なものです。そのため、作成義務のない会社でも作成するのがいいでしょう。

（１）就業規則がない、あるいは内容が不備なために、例えば、不良社員への対応ができないといった例も　　　あります。

就業規則によって、労働条件や会社のルールが明確であれば、従業員のルール違反が一目瞭然になり、　　　ルールに基づいた対応や処分を行うことができ、労務トラブルの防止に役立ちます。

（２）就業規則によって、労働条件や給与、退職金、有給休暇、育児・介護休業などが明確にされていれば、従業員は安心して働くことができ、定着率向上や人材採用にもいい効果が得られます。

３．就業規則は実態に見合ったものにしましょう

　従業員が常時10人以上の会社は、就業規則の作成が義務付けられています。

　就業規則には、労働時間、賃金、退職についての事項を必ず記載する必要があります。

　また、退職手当、臨時の賃金（賞与）、安全衛生、災害補償・業務外の疾病扶助、労働者に負担させる食費、作業用品その他に関する事項がある場合は、それらも記載しておきます。

　すでに作成している企業は、その内容に不備がないか、実態に見合っているかを確認しましょう。

　尚、市販の「モデル就業規則」を参考にする場合は安易に流用してしまうと、後でトラブルになることもあるため、よく検討する必要があるでしょう。

　特例事業承継税制について　　　　　　川原孝俊

平成３０年度税制改正では、後継者への引き継ぎを支援するために、「特例事業継承税制」が１０年間の期間限定の措置として創設されました。

１．後継者の自社株の税負担がゼロになります。

　先代経営者が後継者に非上場株式等を贈与・相続した場合に、その納税の猶予を受けることができる現行の事業承継税制では、納税猶予の対象となる株式数、評価額の割合、雇用要件の確保などに様々なリスクや不便さがありました。

　新たに創設された「特例事業承継税制」では、現行税制の要件を大幅に見直して、不便さの解消を図り、大変利用しやすくなっています。

　特に、対象株式数の上限撤廃（現行税制は3分の2まで）と、猶予対象の評価割合が１００％（現行税制は贈与：１００％、相続：８０％）になったことで、後継者が取得する自社株式への贈与税・相続税の負担がゼロにできることが、大きなメリットとなりました。

２．納税猶予を受けるための手続きの流れ

　特例税制の適用を受けるためには、「都道府県知事の認定」「税務署への申告」の手続きなどが必要となります。

①    承継計画の策定をします。

この計画は、平成３０年４月１日から平成３５年（２０２３年）３月３１日までの間に、認定経営革新等支援機関の指導・助言を受けて策定したものでなければなりません。その「承継計画」を、都道府県へ提出する必要があります。

②    贈与又は相続の実行

　この制度は、平成３０年１月１日以降の相続・贈与が対象で、平成３９年１２月３１日までに、実際に相続又は贈与を行います。

③    適用要件を満たしていることの認定を受けること。

　相続・贈与後は、都道府県に申請し、認定を受けます（承継計画を添付します）。

申請期限は、贈与税の納税猶予の場合には、贈与翌年の１月１５日までとなり、

相続税の納税猶予の場合には、相続開始日後８か月以内となります。

　　④税務署への申告

　　　　認定書の写しを添付して、贈与税又は相続税の申告書を提出します。贈与税の納税猶予を受ける場合で、相続時精算課税制度の適用を受ける場合にはその旨を明記する必要があります。

　　⑤申告後も届出等が必要

　　　　申告後５年間は、毎年、都道府県への報告と税務署への届出など所定の手続きが必要になります。

　土地家屋の固定資産税について　　　　　　川原孝俊

　固定資産税は、毎年1月1日現在の土地、家屋及び償却資産の所有者に対して、その固定資産の所在地の市町村が課税する税金です。平成30年度は、3年に一度の土地、家屋の固定資産価格（評価額）の評価替えが行われます。

１．土地・家屋の固定資産税の評価額について

（１）  評価額は、3年ごとに見直しがあります。

土地、家屋の評価額は、3年ごとに見直し（評価替え）が行われます。

土地は、公示価格や都道府県地価調査価格、不動産鑑定士による評価を参考に、

これらの7割程度を基礎として、土地の使用状況に即して、評価額が決まります。

（２）  家屋が古くなっても固定資産税の税額が変わらないことがあります。

　家屋は、「同じ家屋を再度新築した場合にかかる費用に「築年数に応じた損耗を考慮した減価率」を乗じて評価するため、家屋が古くなっても、建築費の上昇が、原価率を上回ると、評価額が上がることになります。

　ただし、評価替えによる評価額が、評価前の評価額を上回る場合には、税負担を考慮して、評価前の評価額が据え置かれるため、固定資産税の税額が変わらないのです。

（３）  市町村が家屋の現況を調査します。

　固定資産税の課税の公平を期すため、地方税法に基づき市町村が現況調査を行っています。

　調査は、航空写真や現地調査等により、現況と固定資産税台帳との照合を行います。家屋の現況調査では、敷地周辺からの確認のほか、所有者の許可のもと、敷地内への立ち入りなどが行われます。

２．住宅用地は税負担が軽減されます。

（１）  固定資産税の税額について

　固定資産税の税額は、固定資産税評価額をもとに算出された「課税標準額」に税率を乗じた額になります。所有する土地、家屋が都市計画法による市街化区域内に所在する場合は、併せて都市計画税が課税されます。

　一般的には、固定資産税＝課税標準額×１.４％（標準税率）、都市計画税＝課税標準額×最高０.３％となります。

　課税標準額は、基本的に固定資産税評価額と同一額ですが、課税標準の特例措置などが適用される場合には評価額よりも低くなります。

（２）  住宅用地に対する固定資産税の特例について

　土地に対する固定資産税のうち、住宅やアパート等の敷地として利用されている「住宅用地」については、税負担を軽減する目的から、その面積の広さによって「小規模住宅用地」と「一般住宅用地」に分けて課税標準額を減額する特例が設けられています。

　具体的には、小規模住宅用地（住宅やアパート等の敷地で２００㎡以下の部分）の課税標準額は、固定資産税では１/６となり、都市計画税では１/３となります。一般住宅用地（住宅やアパート等の敷地で２００㎡を超える部分）の課税標準額は、固定資産税では１/３となり、都市計画税では２/３となります。

　なお、住宅用地には、「専用住宅用地」と「併用住宅用地」の二つがあり、「専用住宅用地」の場合は、家屋の床面積の１０倍まで、「併用住宅用地」の場合は、家屋の面積の１０倍に一定の率を乗じた面積までが特例措置の適用範囲になります。

（３）  土地や家屋の状況に変更があった場合

　住宅用地の特例措置を正しく適用するためにも、土地や家屋の状況に変更があった場合、市区町村に「固定資産税の住宅用地等申告書」により申告する必要があります。

　登記簿の家屋の「種類」についても、「店舗」「事務所」などの事業の用途から、「居宅」に変更した場合には、種類変更の登記をしましょう。未申告や未登記のために、住宅用地の特例措置を受けていない例があります。

３．未登録でも固定資産税はかかります。

　未登記の土地、家屋については、市町村が調査を行い、所有者と判断した人に納税通知書を送付し、固定資産税を徴収しています。

　未登記にもかかわらず、納税通知書が届くため、登記済と誤解している例があります。

1.    ITツールの導入を応援する「IT導入補助金」

　中小企業者等が、業務効率アップや新たな顧客獲得等(売上アップ）を目指して、ITツール(ソフトウェア、サービス等)を導入する場合に、その費用が補助されます(補助額：15万円～50万円、補助率1/2)

　この補助金を受けるには、生産性向上計画を作成・提出し、自社の成長戦略(事業課題、将来計画等)とIT等の導入設備の必要性を明確にし、導入後は、その成果(労働生産性の向上率等)を報告する必要があります。

2.    事業承継をきっかけとした経営革新等を支援する「事業承継補助金」

　中小企業が、事業承継をきっかけとして、経営革新や事業転換など、新しい取り組みを行う場合に、設備投資・販路拡大・既存事業の廃止等に必要な経費の2/3が補助されます(新たな取り組みについて、認定経営革新等支援機関<認定支援機関>の支援を受けること)。

3.    経営改善計画の作成を応援する補助金

　経営改善への取り組みが必要な中小企業が、認定支援機関の助言を受けながら、経営改善計画及び早期経営改善計画を作成する場合に、計画作成費用(モニタリング費用を含む)の2/3が補助されます(上限20万円)。

　(1)経営改善計画策定支援

　　　　借入金の返済負担等の財務上の問題を抱え、金融支援を含む抜本的な経営改善が必要な中小企業に対して、認定支援機関が経営改善計画の作成を支援します。

　(2)早期経営改善計画策定支援

　　　　資金繰り管理や採算管理など、基本的な内容の経営改善の取り組みが必要な中小企業に対して、　早期段階において認定支援機関が簡易な経営改善計画の作成を支援するとともに定期的なモニタリングを行います。

4.    ものづくり・商業・サービス経営力向上支援補助金

認定支援機関と連携して、中小企業・小規模事業者が行う革新的なサービス開発・試作品開発・生産プロセスの改善に必要な設備投資等の費用の1/2が補助されます(上限1,000万円)。

なお、先端設備導入計画または経営革新計画の承認を取得し、一定の要件を満たす場合は、補助率が2/3にアップ。

会計上の損益が赤字になっても、すぐに倒産することはありません。しかし、赤字が長く続くと、資金不足に陥り、破綻に追い込まれます。資金不足にならないために、黒字経営で利益を増やすとともに、運転資金の調達や借入金の返済額とのバランスを考えた借入をすることが大切です。

①    自社の借入について

　身の丈にあった借入を考える指標の一つに、借入金が月商の何倍あるのかを示す「借入金対月商倍率(月)」があります。

　業種によって異なりますが、一般的に３か月以内ぐらいが適正とされ、６か月を超えると危険水域といわれています。

②    自己資本比率を高くしよう

返済不要の自己資本が、総資本(自己資本＋他人資本)に占める割合を示す指標に「自己資本比率(％)」があります。

　一般的に、優良企業は62.9％、黒字企業は40.6％と、自己資本比率が高いのに対して、欠損(赤字)企業は2.3％というデータがあります。つまり、赤字企業は総資本のほとんどを借入金や買掛金などの他人資本で賄っていることになります。自己資本の割合が低いため資金繰りが苦しいといえます。自己資本比率を高くするようにしましょう。

③    設備資金は、減価償却費＋税引後利益の範囲内で返済計画を立てるようにしましょう

　設備資金は、できるだけ返済が不要な自己資本(資本金や利益の蓄積など)で賄うことが理想ですが、自己資本で賄えない部分は長期借入金で賄うことになります。

　設備資金の返済計画を立てる場合、毎年の返済額は、減価償却費の範囲内であることが理想です。

　減価償却費は、費用として計上されますが、他の経費と異なり、資金が流出しない費用のため、減価償却費の分だけ、資金が社内に蓄積されているとみなされ、元本返済をこの範囲に収めると資金繰りが楽になります。

　例えば、減価償却費が年間で150万円の場合に、毎年150万円を10年で返済する計画を立てるのが一般的ですが、仮に銀行から、毎年250万円ずつ6年で返済する計画でなければ借りられないとしたらどうでしょうか。

　この場合、毎年、減価償却費分(150万円)を上回る100万円の資金不足が生じてしまい、不足分は運転資金にまわる資金を使うことになり、資金不足が起こります。そのため、税引後利益が100万円必要になります。そうすると、返済額(250万円)を減価償却費(150万円)と税引後利益(100万円)の合計の範囲に収めることができ、資金不足が解消されることになります。

新年明けましてお目出度うございます。本年もよろしくお願い致します。

さて平成30年１月から配偶者控除等の改正があります。この点について検討してみたいと思います。

まず、配偶者控除について　例えば妻のパート収入が年103万円以下の場合に38万円の配偶者控除を受けることができますが、改正により納税者本人の所得により控除額が変わります。

夫の給与の収入が年1,120万円を超えると控除額が38万円、26万円、13万円と減少し、年1,220万円を超えると適用がなくなります。したがって、夫の年収が1,120万円以下で妻の年収が103万円以下の場合、今までと変わりません。

　次に控除枠が拡大された配偶者特別控除についてですが、妻の収入が103万円を超えると夫は配偶者控除が受けられませんが配偶者特別控除を受けることが出来ます。妻の収入によって控除額は減少します。改正により夫から最高38万円の配偶者特別控除を受けることができる妻の収入は年105万円から150万円に拡大されました。

この場合、年150万円を超えて年201万円までは段階的に減少されますが、夫の収入が年1,120万円超で、妻の収入が年103万円超の場合に一部で増税になるケースもあります。

　最後に「年収の壁」について見てみましょう。

控除額38万円について、妻の収入が年150万円まで引き上げられましたが、単純に収入が年150万円まで働けば、世帯の手取額が増加するとは限りません。これが通常「年収の壁」と言われるものです。

金額別に見た「年収の壁」の目安について

①    93万円の壁・・・住民税均等割の壁(地域により変動があります。)

②    100万円の壁・・・住民税の所得割の壁(地域により変動があります。)

③    103万円の壁・・・所得税の壁

④    106万円の壁・・・大企業の社会保険の壁

⑤    130万円の壁・・・社会保険の壁

⑥    150万円の壁・・・拡大した配偶者特別控除の壁

その他、勤務先の配偶者手当の支給基準となる金額についても「年収の壁」として考える必要があると思います。

１．TKCモニタリングシステムの利用を開始する

２．早期経営改善計画による関与先企業の支援

３．新設法人の増加

４．相続税の申告件数が増加した

５．ｅマイスターシステムを利用した関与先企業の自計化支援

６．小規模企業共済等3共済による節税支援対策

７．関与先企業の黒字化支援

８．経営力向上計画による関与先企業の支援

９．ドローン使用申請書等新業務の増加

10．企業防衛の提案件数の増加

来年も関与先企業発展の為に頑張ります。

今年度の御支援、ご協力有難うございました。

　ワンストップ特例を利用できるのは、次の条件に該当する人です。

１．サラリーマンなどでもともと確定申告の必要のない人

２．1年間のふるさと納税先自治体が5か所以内の人

自営業者、サラリーマンで年収2,000万円超の人、医療費控除を受ける人など、もともと確定申告の必要な人は、特例が利用できません。税額の控除額については、「ふるさと納税ポータルサイト」で検索してみてください。

ふるさと納税では、寄付金のうち2,000円を超える部分が所得税、住民税から控除されます。ワンストップ特例では、控除税額の全額が翌年の住民税から控除され、確定申告の場合では、納税をした年の所得税と翌年の住民税に分けて控除されます。どちらの場合も控除額の合計額は同等です。

ワンストップ特例の手続きについて

特例の適用を受けるには、次の書類を寄付先の自治体に提出する必要があります。

１．寄付金税額控除に係る申告特例申請書

２．マイナンバーを記載する

３．本人確認書類のコピーを添付する

　申請書は、1回の寄付ごとに1通の提出が必要で、寄付先の自治体に請求すると送ってくれます。

　返礼品競争の過熱ぶりに対し、今年4月に総務省より「返礼品の調達価格を寄付額の3割以下にすること、パソコン等資産性の高いもの、商品券など換金性の高いものを返礼品にしないこと」という通達が出ましたが、税額控除のほかに返礼品が受けられるということで寄付する人は今後も増加すると思われます。1度検討してみては如何でしょう。

１．我が国の会計ルールについて

我が国の企業が採用している会計基準には、①大企業会計基準、②中小企業の会計に関する指針（中小指針）、③中小企業の会計に関する基本要領（中小会計要領）④国際会計基準（上場会社は一定の条件の下で、その連結財務諸表に適用することが可能）ということで、わが国には４つの会計基準が存在していることになります。

２．中小指針（上記②）と中小会計要領（上記③）について

中小企業向けの会計基準として、「中小指針」と「中小会計要領」の２つが存在します。「中小指針」は、わが国の大企業向けの企業会計基準をベースにして、それを中小企業向けに簡素化したものです。

　それゆえに、「中小指針」は、国際会計基準が採用する時価主義を基本としており、国際会計基準に沿った大企業向けの企業会計基準が改訂される度に毎年改定されています。そうした意味で、「中小指針」は中小企業にとって使い勝手悪の悪いものになっています。ただし、「中小指針」は、会社法の会計参与設置会社や将来上場を目指す中小企業に適した会計基準として重要な会計基準であることは確かです。「中小会計要領」は、「多くの中小企業にとって中小指針は受け入れ難い」という声を受けて平成２４年に公表されました。

　「中小会計要領」は、中小企業の実態を踏まえて作成されています。そして、「中小会計要領」は、国際会計基準が採用する時価主義ではなく取得原価主義を採用するとともに、国際会計基準の影響を受けないものとなっています。

３．中小会計要領（上記③）の特徴について

中小会計要領は主に次の４つの特徴があります。

①中小企業の経営者が活用、理解しやすく、自社の経営状況の把握に役立つ会計要領です。

②中小企業の利害関係者（金融機関等）への情報提供に資する会計要領です。

③中小企業の実務における会計慣行を配慮し、会計と税制の調和を図り、会社計算規則に準拠した会計要領です。

④計算書類等の作成負担の減少に努め、中小企業に過重な負担にならない会計要領です。

４．わが国の会計ルールのうち、当事務所では「中小会計要領」を採用した決算や申告をしております。

　そこで最近、健康と趣味を兼ねて始めたのがサイクリングだ。ロードバイクを一台、兄から譲り受けることに成功し、一カ月ほど近所をロードバイクで走り回り練習を積んだ。練習で少し自信をつけた私は先日、サイクリストの聖地として名高い「しまなみ海道」に挑戦することにした。今治～尾道間を一日で往復して帰ってくるというプランだ。全行程は１４０㎞もあり、今思い返すと初心者には無謀なプランであったように思う。

　当日、午前６時に自宅である西条市を出発した。ロードバイクは車の荷台に積み込み今治市の来島海峡大橋のたもとまで運ぶことにした。今治から尾道までの道のりは素晴らしく、潮の香りを感じながら自然豊かな島々を軽快に走り抜けた。島々の間をつなぐ橋は空中回廊のようでもあり、しまなみ海道がサイクリストを惹きつけて止まない理由を知ることになった。そうして気分よく尾道に到着したのが１３時頃で、そこで名物の尾道ラーメンを食べた後、今治に引き返すことにした。

　ところが楽しかったのはそこまでだった。日頃の運動不足と寄る年波には勝てず、体が疲労困憊で足が連続してこむら返しを起こすようになってしまった。帰りの道中は、少し進んでは休憩し、また進んでは休憩するというもので、息も絶え絶えようやく今治に引き返すことが出来たのは、日もどっぷり暮れた頃であった。

自宅に帰って体重を量ると、わずか０．７㎏ほどの減量だった。あと８㎏程は減量したいと考えているが先は長そうである。